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一人ひとりの情報リレーがなくなり、全員へ情報伝達可能に

株式会社沖縄環境保全研究所

  • 生活環境部 部長
    砂辺 理 様

株式会社 沖縄環境保全研究所は沖縄県に公害関連法令が適応することになり、1973年に設立しました。現在では環境アセスメント(環境影響評価)等に取り組んでおり、民間企業からは水質分析や工場の排ガスの分析・測定、騒音振動などの「生活環境」についての調査や評価も行っています。実績と技術力から対応できる内容は多岐にわたり、社会的信頼も厚いことが強みです。

そんな株式会社 沖縄環境保全研究所で「direct」がどのように活用されているかを伺いました。

株式会社 沖縄環境保全研究所

環境調査中の情報共有に課題、「direct」を導入へ

環境調査を行なう日は、事務所から従業員が出払っていてほぼ不在になることがあります。
調査場所も広範囲になるため、連絡が取りづらく困っていました。

「direct」導入前は電話やプライベート利用しているチャットツールを利用していたのですが、調査中は電話対応ができないことが多かったりと、連絡が取れない状況が多くありました。そんな時に「direct」を知り、ビジネス専用で利用できること、操作方法がプライベート利用のチャットツールと似ていることから導入を決定しました。

はじめは操作で迷うこともありましたが、すぐに慣れて連絡を取ることができるようになりました。

一人ひとりの情報リレーがなくなり、スムーズな情報共有が実現

「direct」導入後は、現場の定期連絡や顧客からの要望の確認に使用しています。

電話のみで確認していた時はちょっとした確認も、電話が取れないだけで大幅なタイムラグとなっていました。導入後は作業開始時間、終了時間などの共有ができるようになったことや、顧客からの問い合わせを担当メンバーに「direct」で送信することで返信内容をすぐに顧客に伝えることができ、すみやかな対応が可能となっています。

現在は現場や、業務内容ごとのグループトークで、運用を行なっています。

現場メンバーの集まるトークに各現場担当から「この現場は終わりました」「この現場は今から始めます」と情報を共有することで、会社に何時頃に戻るかなど、関係のあるメンバー全員がわかるようになりました。

このように帰社時間を共有することによって調査結果を分析するメンバーはいつまでに分析の準備をしておけばいいのかが分かります。「direct」の活用で一人ひとりの情報リレーがなくなり、スムーズな情報共有が実現し、効率的に対応できるようになっています。

「direct」の活用でスムーズな情報共有
「direct」の活用で効率的に対応

社内の情報共有効率をさらに高め、ICT化を実現

情報が確実に伝わることがなによりメリットに感じています。台風の際は早朝に当日の対応が決まります。自宅待機の際は全員に共有し、既読にならないメンバーのみに電話をすることで共有が完了するようになりました。

基本的に現場は土日休みなのですが、港湾工事等では工事が行なわれる日は土日でも水質調査が必要になります。急遽工事が行なわれることもあるため、外注業者も含めて対応可能なメンバーを確認するために電話をかけ続けたり、プライベートで利用しているチャットツールの中で仕事の話をしなくてよくなりました。

今後は「direct」で気軽にマップ共有ができるようになると嬉しいです。

「direct」の活用で情報が確実に伝わることがなによりメリット
「direct」で気軽にマップ共有

※記載内容は2020年10月時点のものです。