建設・住宅・不動産

ビジネスチャットで実現する
思いやりのあるコミュニケーション

日本ビルケア株式会社

  • 取締役 管理部長
    山田 富士子 様
  • 代表取締役
    山田 秀樹 様

日本ビルケア株式会社は、建造物の外壁改修工事や維持保全業務などをおこなう企業です。「顧客の声をよく聴いて安心の本質を創造する」という創業の精神にもとづき、建物の「美」と「健康」を追求しています。顧客の「未来への資産」を保全することで、価値観を共有する人々の喜びとともに地域社会の幸福環境を創造しています。

同社は顧客に対する価値提供のみならず、従業員に向けた施策にも特徴があります。たとえば経験を適正に評価できる人事制度の整備や、新入社員がキャリアプランを描きやすい仕組み作りに全社で取り組んでいます。入社3年目の社員の成長をお祝いする「自立祥慶の集い」では従業員のご家族もお呼びするなど、従業員のご家族も含めて満足度を高める施策を取り入れています。お客さまや従業員の方々との関係構築に関して「direct」がどのように貢献しているのか、お話を伺いました。

POINT

課題

導入の
決め手

活用効果

現場の動きやすさを重視し「direct」導入を決定

「direct」を導入する前は、現場での連絡はプライベート利用しているチャットツールでおこなっていました。しかし現場内での連絡に限られていたため、現場と社内をつなぐためのコミュニケーションツールはメールだけでした。また、全体会議や打ち合わせによって異なるビデオ会議システムが用いられたりするなど、複数のツールが混在し、新しいツールの利用開始のたびに手間取ってしまっていました。

そんなとき工事部のメンバーから、竹中工務店さまの現場で「direct」を利用していると聞いたのです。詳しく聞いてみたところ、簡単に使いこなせる、と。また、現場のメンバーは竹中工務店さまとの連絡にもそのまま使えるということで、現場が動きやすいのが一番だと考え、「direct」を導入することに決めました。

スタンプを使うことで
文字では伝わらないニュアンスも伝えられる

「direct」はいろいろな場面で使われています。たとえば朝礼に参加できない人のために、朝礼の動画をトークルームで共有しています。そのほかにも部門長やリーダーの話を周知する用途でも使っています。同じ全社向けのメッセージでも、朝礼の内容はこちら、社長からのメッセージはこちらなどと、用途ごとにトークルームを分けています。

また、写真の共有にも利用しています。画像や動画などのファイルを添付できることはもちろんですが、画像に手書きで書き込みができることも使いやすいポイントだと感じています。

スタンプも非常に便利で、単に文字で「承知しました」などと送るよりも柔らかい表現にできるため活用しています。文字だけでは伝わらないニュアンスを伝えられるので、たとえば残念な気持ちを表現したいときにも、種類が豊富なスタンプを使い分けることで少し残念なのか非常に残念なのかを伝えることができます。チャットのコミュニケーションならではの楽しさがあるように思います。

従業員からは、仕事とプライベートの連絡を分けられている点が好評です。「direct」は会社で使うオフィシャルなツール、プライベート利用しているチャットツールは個人間でのやりとりのためなどと使い分けているようです。

既読・未読が分かるからコミュニケーションがスマートに

「direct」を導入して、思いやりのある連絡が可能になりました。たとえば、相手の時間を邪魔したくないときに「direct」で連絡を取ることがあります。「なるべく早くお願いしたいが、電話をすると迷惑になるかも」といったときに「direct」で連絡を入れます。その上で、送ったメッセージが既読にならない場合にだけ電話をするという使い方が可能です。

また既読・未読が分かることで、コミュニケーションの段階を見える化できました。社員のうちの何名かに朝礼のコメントをトークルームに載せるようお願いしているのですが、その依頼に対して未読の人がいれば、その人に直接コンタクトを取れば済みます。誰が読んだかが分かるので、相手に伝わっているかどうかが不明のまま業務が停滞してしまうということがなく、次のアクションに進みやすいことも魅力の1つです。

L is BのDXコンサルティングに期待
社内のDXを推進したい

現在、業務用の連絡ツールを複数使い分けていますが、将来的には整合性を取るために工夫したいと考えています。まだまだ十分に使いこなせていませんが、「direct」にはさまざまな機能があると伺っています。弊社にあった形にカスタマイズできるよう、L is BのDXコンサルティング本部の方と協力しながらDX化に向けて取り組みを進めていきたいと思っています。(「無料相談窓口」はこちら

まずは無料の機能を使いこなして、場合によっては一部の仕組みづくりをお任せし、万全の体制を整えたうえで社内のDXを進めていきたいと考えています。

※記載内容は2022年6月時点のものです。

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